夢だけで注文住宅を購入するのは危険?コロナ禍でローン困窮者が増加!
新型コロナウイルスが世界的に大流行したことで、生活様式がここ数年で大きく変化したでしょう。そのなかで、新型コロナウイルスの影響で仕事がなくなり、住宅ローンの支払いができなくなってしまった家庭もあります。そこで本記事では、夢だけで注文住宅を購入するのは危険なのかについて解説します。
コロナ禍で住宅ローン困窮者が増加!
結婚や出産を機に、住宅の購入を検討している方もいるでしょう。どのような物件を購入するかにもよりますが、住宅を購入するなら2,000~6,000万円は必要になるのではないでしょうか。
また、都心で注文住宅や分譲マンションを購入する場合、さらに高額な費用が必要になるかもしれません。住宅を購入することは、家族との快適な暮らしを送るための大切なライフイベントといえますが、住宅ローンを組むということを忘れてはならないでしょう。
住宅を購入する場合、大半の方は住宅ローンを組みますが、中には住宅ローンの支払いができなくなる家庭もあるのです。住宅ローンの支払いといえば、賃貸物件の家賃と同じように毎月ほど一定額を支払う仕組みのため、支払えなくなるイメージが付きにくいかもしれません。
しかし、突然仕事を失ったり、病気になったりすると収入が激減し、住宅ローンの支払いができなくなってしまうのです。とくにここ数年では、コロナ渦で住宅ローン破綻に追い込まれるケースが急増しています。
住宅ローン破綻とは、住宅ローンの支払いができなくなり、自宅を競売にかけられたり任意売却に追い込まれたりすることを指します。実際に、コロナ渦で職を失ったり、給与が激減してしまったりしたことで、住宅ロ―ンの返済に行き詰まる人は8万人を超えているようです。
住宅ローンは仕事をやめなければ自然と支払えるものと考えられている傾向にありましたが、突然社会情勢が変わったことが影響して支払えなくなるケースもあるのです。
住宅ローンを組む際に意識するべきポイント
住宅ローンの返済に行き詰まっている人が数年で急増したとはいえ、住宅を購入する場合は住宅ローンを利用しなければならない方が大半でしょう。そこで、住宅ローン破綻に陥らないためのポイントを紹介します。
まず、安易に借入限度額をローン借入額にしないことです。借入限度額は、あくまで年収をベースに算出される金額であり、負担なく返済できる金額ではありません。
家庭によってお子さんの数も異なり、車を持っているかどうか、習い事をさせるかどうかなどによってもかかる生活費は変わります。そのため、借入限度額いっぱいに住宅ローンを組んでしまうと、毎月返済するのがギリギリになるケースも少なくないのです。
ハウスメーカーの営業の中には、借入限度額を住宅の購入予算としようとするケースがあります。営業担当者の言葉を鵜呑みにせず、毎月無理なく返済できる金額はいくらか、何年で完済したいのかなどを考慮し、慎重に借入額を決めましょう。
また、最近では頭金なしで住宅を購入できるケースが増えています。しかし、頭金をゼロにすると、ローン借入額が増えて結果的に将来の負担が大きくなります。手元の現金が減るのはデメリットですが、頭金を支払うのがおすすめです。
なお、金利タイプも慎重に考えるべきポイントの一つです。固定金利は金利が一定になる安心感がありますが、変動金利よりも金利が高くなります。一方、変動金利は現状の金利は安いものの、将来の社会情勢によって変わる可能性があります。
どちらがよいとは一概にはいえませんが、返済シミュレーションを慎重に行い、どちらの金利にするかを選択しましょう。
住宅ローンは相談窓口を活用して組んでいくのがおすすめ!
住宅ローンを組む際、素人だけで適正な判断をするのは難しいでしょう。また、ハウスメーカーの営業によっては、必ずしも顧客目線でサポートしてくれるとは限らないため、相談するのはあまりおすすめしません。
そこで、資金計画の強い味方になってくれる存在に住宅ローン相談窓口があります。住宅ローン相談窓口は、お金のプロがライフスタイルや年収、将来かかるお金などを考慮し、無理のない資金計画を提案してくれます。第三者目線で中立の立場から提案してくれるため、安心して相談できるでしょう。
また、住宅ローン相談窓口を利用するのもよいですが、ファイナンシャルプランナーに相談したり、銀行の各支店の窓口に相談したりする方法もあります。複数人の意見を参考にしながら家族と相談し、資金計画を考えましょう。
まとめ
コロナ渦の影響で仕事を失ったり、仕事が激減したりした人が多数います。その中で住宅ローンの返済に行き詰まっている人は8万人に上るとされています。住宅の購入は夢のあるライフイベントの一つですが、住宅ローン破綻にならないよう慎重に計画する必要があるでしょう。住宅ローンを組む際は、事前の情報収集や綿密な資金計画にとって支払えなくなるリスクを軽減できます。相談窓口などを利用し、お金のプロのアドバイスを参考にして慎重に計画しましょう。